ＦＰに頼らない、家計簿を使った暮し改善計画

・金銭貸付

貸付時：まず「貸付用のその他資産口座」（名称は自由、わかりやすいものにしましょう）を作成し、貸付金額の全額を「資金移動（資産→資産）」で現金口座、預金口座などからここに移動させます。

利息受取時：利息のみ受け取った場合、カテゴリー「貸付利息（無ければ作成します）」もしくは「雑収入」等（カテゴリーを何にするかは、自由に決めていただいて結構です）を使い利息収入を記入します。この場合アカウントは入金された口座、入金額はそのまま受取額を記入します。

返済時：元金のみを受け取った場合は、カテゴリー「資金移動（資産→資産）」で、元金相当額を現金口座、預金口座などに移動させます（要は貸付時の反対の取引をするわけです）。利息と元金を同時に受け取った場合は、利息相当金額と元金相当金額を分離させます。そして利息相当額は上記の「利息受取時」に準じた方法を、元金相当額は元金のみを受け取った場合に準じた方法を使います。

債務免除時：返済が滞り、これ以上の返済が見込めない場合、債務を免除することがあります。この場合はカテゴリー「雑損失」等で、その損失額を記入します。出金額はそのまま免除した金額を記入します。

利息と元金の金額を算出するのには、電卓で計算するか、自分が借りているものとして負債アカウントのローン口座などを作成してみて、実際にどうなるか確認してみるとよいでしょう。

・貯蓄目的保険

加入の目的：保険には一般的に「保障（補償）目的で加入するもの」「貯蓄目的で加入するもの」「両方の目的で加入するもの」の３種類に分けることができます。このうち「貯蓄目的で加入するもの」と、「両方の目的で加入するもの」は、たとえ満期前でも解約すれば、それなりの解約返戻金が発生しますので、預貯金などと同じように資産として考えるべきです。そこで資産アカウントを活用します。

なお保険の加入目的の分類については、あなたの主観（加入目的）で決めてしまってかまいません。保険の種類別に分けるのであれば、「養老保険（一時払い）」「終身保険（一時払い）」「個人年金保険」「積立傷害（火災）保険」等は貯蓄目的、「養老保険（月・年払い）」「終身保険（年・月払い）」「定期付終身保険（終身保険部分）」等は両方の目的で加入したものとして判断するとよいでしょう。

貯蓄目的保険・保険料支払時：「貯蓄目的保険用のその他資産口座」（名称はこちらも自由です）を作成し、保険料を支払うたびにその全額を「資金移動（資産→資産）」で現金口座、預金口座などから移動させます。

保険金受取時：満期になり保険金を受け取ったら、まず「資金移動（資産→資産）」で貯蓄目的保険用のその他資産口座から、全額を保険金を実際に受け取った現金口座、預金口座などに移動させます。ただ実際には受け取った金額と、「貯蓄目的保険用のその他資産口座」の金額が一致しないと思います（ほとんどがこのケースでしょう）。

運用益が発生した場合：もしも貯蓄保険用のその他資産口座の金額よりも受け取った保険金の額が多い（運用益が発生した）のであれば、カテゴリー「投資／利息」等を活用し、その収入を記入します。入金額はその上回った金額、アカウントは実際に受け取った口座にします。

運用損が発生した場合：受け取った保険金の額が「貯蓄目的保険用のその他資産口座」の金額よりも少ない場合（損失が出た場合）は、このようにします。その「貯蓄目的保険用の他資産口座」にある金額のうち受け取った保険金の額と同じ額を、保険金を受け取った預金口座などに資金移動します。そして口座に残った部分の全額をカテゴリー「雑損失」等を使い、出金したことにします。もしもあなたが「保険料」などのカテゴリーを作っているのであれば、雑損失等の代わりにそれらを使ってもいいでしょう。

年金受取時、部分解約時：この場合「貯蓄目的用のその他資産口座」から資金移動する金額は、按分して考えます。もしも年金の受け取り回数が１０回であれば、1回の受取につき「貯蓄目的用のその他資産口座」にある金額のうち１０分の１を資金移動させます。そしてこの１０分の１の金額と比較して、運用益／損の発生を検討します。部分解約時もこれと同じように考え、解約した割合と同じ割合を移動させ、その金額から運用益／損の発生を検討します。

貯蓄・保障両方の目的で加入した保険：貯蓄部分は今まで説明した方法で、保障部分は保険料支払時に全額をカテゴリー「保険料」などで記入しておしまいです。支払った保険料のうちどこまでが保障部分で、どこまでが積立部分かわからない場合は、保険会社に問い合わせてみるか、もしくは最初からその他資産口座を使わないで、全額をカテゴリー「保険料」で記入してもいいと思います。

　以上今回は金銭貸付と貯蓄目的保険を説明しました。これらを完全に理解するためには少々簿記的な知識が必要になります（日商簿記３級程度の知識があれば十分です）。もしもあなたがこのやり方を苦痛に感じるのであれば、無理して実施する必要はありません。それよりも気楽に長く家計簿をつけ続けることを優先すべきでしょう（ただしここまでできるようになれば、家計簿も、家計分析も相当楽しくできるようになります）。